海外駐在員の給料・年収事情について元駐在員が暴露する【結論、稼げる】

僕は20代で大手グローバル企業に入社し、貿易の仕事をしてきました。その後、20代半ばでアフリカへの海外駐在を経験し、アフリカを起点に、北米、南米、アジア、ヨーロッパと、世界中でビジネスをしてきました。

その経験からよく聞かれることの一つが「海外駐在員の給料・年収って実際どうなの？？」ということです。僕も駐在員になる前かなり気になっていたことでしたが、本当の、本当のところ「海外駐在員は年収どれくらいもらっているのか」、そのイメージなかなかつかなかったんですよね。

そこで本記事では、海外駐在を経験し、世界中で多くの駐在員とビジネスをしてきた僕が、海外赴任の給与事情について、暴露していきます。

結論からお伝えすると、海外駐在員は日本では考えられないほど「高収入」を得ていることが多いです。具体的な年収水準は記事で詳しく紹介します。

今回はあくまで僕が「体験」「観測」してきた海外駐在員の給料事情です。ですから前提、赴任する国や在籍企業によっても給料・税制も大きく変わります。あくまで一例としてみていただければと思います。

本記事と一緒に読みたい

ちなみに、海外駐在員の年収・キャリアに興味がある方は、以下記事も一緒にどうぞ。海外赴任経験から、駐在員のリアルな実態を詳細まで書きました。

海外駐在員の給料・年収の相場
- 給与事例：日本で年収700万円の人が海外駐在員になったら
- なんで手取りが増えるのか？
海外駐在員の福利厚生・手当の相場
- 事例：海外駐在員になると享受できる福利厚生や手当
海外赴任する国や企業によって、年収事情は変わる
業界や企業ごとの年収の違い
- 日本で年収が高い業界・企業の海外駐在員ほど高年収
- 私が見てきた業界ごとの駐在員の年収・福利厚生の特徴
結論：海外赴任時の給料はサラリーマンの中でもトップクラス

海外駐在員の給料・年収の相場

ざっくりですが、海外駐在員の給料・年収は「額面で約1.5倍」「手取りで約1.7〜約1.8倍」が相場です。

給与事例：日本で年収700万円の人が海外駐在員になったら

例えば、日本で年収700万円（月58万円）の方であれば、海外駐在すると額面で年収1,050万円（月87万円）くらいになることが多いですね。

海外駐在員の年収相場（額面収入）

日本で額面年収700万円→海外駐在員だと年収1,050万円（額面年収は約1.5倍になる）

海外駐在員を数多く輩出している有名大手企業の場合、20代会社員でも年収700万円を超えている方はたくさんいます。総合商社は日本での年収も20代で1,000万円を超えてきますからね。

日本で年収700万円くらいの方は、海外駐在に行くだけで、年収1,000万円は超えてきます。

一方で、年収700万円の日本での手取りは、賞与込みで12ヶ月一律でならすと、だいたい手取りが年間540万円（月45万円）になります。これが海外駐在員だと1.7〜1.8倍近くになるので、手取りで年間918万円〜972万円（月76〜81万円）になる。こういうイメージですね。

海外駐在員の年収相場（手取り収入）

日本で手取り年収540万円→海外駐在員だと年間918万円〜972万円（手取り年収は約1.7〜1.8倍になる）

このように、海外駐在員の場合、額面の伸び以上に「手取りの伸び」が大きくなることが特徴なんですよね。

なんで手取りが増えるのか？

これが駐在員の最大のメリットの一つなんですが、駐在員は一定期間をすぎると日本の非居住者となり、現地の税制に基づいて税金支払いが行われるからです。

海外の税制はかなり専門的な話、かつ赴任する国や企業によって事情が異なるため一言で言うのは難しいのですが、日本と税制が異なる海外においては、当然ながら「税率」も異なります。

そのため、会社が税金支払いを一部負担したりと、そのようなことが駐在員の場合は行われるんですよね。

このような理由から、海外駐在員になると、基本的には手取りは増える構造となっています。

海外駐在員の福利厚生・手当の相場

加えて、海外駐在員には「福利厚生」や「手当」があります。

この福利厚生や手当というのが、海外駐在員の場合はとにかく手厚いんですよね。

事例：海外駐在員になると享受できる福利厚生や手当

じゃあどんな福利厚生、手当があるかというと、結論、以下のようなものがあります。

海外駐在員の福利厚生・手取りの一例

住宅手当
車やガソリン代
お手伝いさん
ハードシップ手当
出張手当など

こんなイメージです。

上記は僕が駐在していたときにも出ていたので、僕の経験からリアルな具体例を解説しますね。

住宅手当

まずは住宅手当。海外駐在員の場合、日本では住めないような一軒家の豪邸やマンションに住むための住宅費が「全額」または「8〜9割」近く支給されることが一般的です。

例えば、僕が住んでいたところは家賃20万円くらいでしたが、会社が全額負担でした。

日本に住むと、賃貸費用だったり、あるいは自宅ローンがかかってくることが一般的ですよね。でも駐在員の場合、住居費がかからないので、その分可処分所得はかなり上がりましたね。

車やガソリン代

国によりますが、自分で運転できる国であれば、車も支給されます。

例えば僕の場合、車が無料で支給となり、仕事のガソリン代やフリーウェイ代も全て会社払いでOKだったので、ほぼ持ち出しがありませんでした。

お手伝いさん

発展途上国に多いですが、部屋の掃除、洗濯などを任せられるお手伝いさんもつけることができます。

例えば僕も、部屋の掃除、洗濯、ゴミ捨て、車の洗車などを全部お任せしていました。周囲の駐在員も利用していましたね。中には家族連れの方も利用しており、奥さんは家事を全くやらず、ゴルフやお茶三昧、という生活をしていましたね（笑）

ハードシップ手当

国によりますが、発展途上国に赴任する場合、ハードシップ手当が別途支給されます。金額は様々ですが、年収50〜150万円UPくらいのイメージですね。

特にアフリカや南米、インドなど生活が大変な国の場合、100〜150万円をもらえることが多いです。

出張手当

海外駐在員になると出張も多くなりますが、出張手当もしっかり出ます。飛行機に乗るとマイルも貯まりますし、駐在員は連休があるたびに海外旅行行ってますね〜。

しかも海外だと、14連休なども普通に取れたりします。僕は旅行が趣味だったので、当時はいろんな国を旅行して楽しかったです。

海外赴任する国や企業によって、年収事情は変わる

ざっくり一般的な年収を書いてきましたが、赴任する国によって、年収事情は変わります。

なぜなら、赴任する国の物価指数から、適正な生活費を、会社が緻密な計算から算出しているからです。前述した手当も、諸々状況によって金額変動するので、一言で駐在員といっても、年収にはばらつきがあるんですよね。

ただそれでも、日本にいるときよりは圧倒的に入ってくるお金は増えることは間違いないです。

業界や企業ごとの年収の違い

在籍している企業やその業界によっても、年収は大きく変わります。

参考までに、僕自身が世界中で見てきた「海外駐在員が多い業界や企業」は以下の通りです。

海外駐在員が多い業界や企業の一例

自動車メーカー（トヨタ自動車、日産自動車、いすゞ自動車、三菱自動車、スズキ、マツダ、日野自動車、ダイハツ工業など）
自動車部品メーカー（デンソー、アイシン精機、矢崎総業、ブリヂストン、住友電装、豊田紡織、豊田合成、豊田自動紡機、住友ゴム、カルソニックカンセイ、横浜ゴムなど）
総合商社（三菱商事、住友商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、豊田通商、双日など）
専門商社（日鉄住金物産、長瀬産業、阪和興業、伊藤忠丸紅鉄鋼、興和、JFE商事など）
電機メーカー（ソニー、キャノン、パナソニック、三菱電機、日立製作所、富士通、リコー、セイコーエプソン、コニカミノルタ、ブラザー工業、ニコン、富士ゼロックスなど）
電子部品メーカー（ミネベアミツミ、村田製作所、日本電産、京セラ、TDK、イビデンなど）
機械メーカー（コマツ、クボタ、日立建機、ダイキン工業、三菱重工業、ジェイテクト、日本精工、川崎重工業、茂原製作所、三菱日立パワーシステムズなど）
化学メーカー（住友化学、東レ、三菱ケミカル、旭化成、富士フィルム、日立化成など）
メガバンク（三井住友銀行、三菱UFJなど）
建設・ゼネコン（清水建設、鹿島建設、大林組、竹中工務店、大成建設、五洋建設、安藤ハザマなど）
海運（日本郵船、商船三井など）
物流（日本通運、郵船ロジスティクスなど）
IT（NTTデータなど）